はじめに
ゼロトラストは、近年のセキュリティで広く語られる考え方です。背景には、従来の境界防御（社内ネットワークの内側は信頼し、外側は信頼しない）が、現在の環境では成り立ちにくくなったことがあります。クラウドサービスやテレワーク、SaaS の利用が広がり、利用者・データ・アプリがネットワークの内外に分散すると、「内側か外側か」で信頼を判断する前提が崩れます。
一方で、「ゼロトラスト」という言葉は独り歩きしやすく、製品名のように扱われることもあります。本記事では、標準的な拠り所である NIST SP 800-207 をもとに、ゼロトラストの基本の考え方、7 つの原則、論理コンポーネント、実装の進め方、そして SASE / ZTNA との関係までを整理します。
なお、ゼロトラストをクラウドからの提供形態に落とし込んだものが SASE / SSE です。その定義や構成要素は、関連記事『SASE とは｜SSE や ZTNA との違いと構成要素のポイント』で扱っています。本記事は、その土台となる「ゼロトラストの原則」を整理する位置づけです。
- ゼロトラストの基本の考え方（決して信頼せず、常に検証する）と、なぜ必要か
- NIST SP 800-207 が示す 7 つの原則
- ゼロトラストアーキテクチャの論理コンポーネント（PE / PA / PEP）
- 実装の進め方と、NIST SP 1800-35・CISA のマチュリティモデル
- ゼロトラストと SASE / ZTNA の関係
ゼロトラストとは｜基本の考え方
ゼロトラストは、ネットワーク上の「場所」を信頼の根拠とせず、利用者・資産・リソースに焦点を当てて、アクセスのたびに検証する考え方です。
「決して信頼せず、常に検証する」
ゼロトラストは、しばしば「決して信頼せず、常に検証する（never trust, always verify）」と表現されます。社内ネットワークにあるから信頼する、という暗黙の前提を置かず、アクセスごとに、アイデンティティ・デバイス・文脈を確認したうえで、必要最小限の権限を与えます。
NIST SP 800-207 は、ゼロトラストを次のように位置づけています。
参考: NIST — SP 800-207 Zero Trust Architecture
“move defenses from static, network-based perimeters to focus on users, assets, and resources”
（防御を、静的でネットワーク境界ベースのものから、ユーザー・資産・リソースに焦点を当てたものへ移す）
https://nvlpubs.nist.gov/nistpubs/SpecialPublications/NIST.SP.800-207.pdf
ここで押さえておきたいのは、ゼロトラストは特定の製品ではなく、考え方（アーキテクチャ）だという点です。何か 1 つを導入すれば実現するものではなく、原則に沿って、認証・認可、デバイスの状態、ネットワーク分割、監視といった複数の要素を組み合わせて実現します。
なぜ必要か（境界防御の限界）
従来の境界防御は、ファイアウォールや VPN で社内と社外を分け、内側を信頼する前提に立っていました。この前提は、利用環境が社内に閉じている間は有効でした。
しかし、クラウドや SaaS の利用、テレワークの普及により、利用者・データ・アプリがネットワークの内外に分散すると、「内側＝安全」という前提は維持しにくくなります。さらに、境界防御は一度内側へ侵入されると、ネットワーク内での横移動（ラテラルムーブメント）を許しやすく、被害が広がる原因になります。VPN も、接続した利用者に広いネットワークアクセスを与えがちで、最小権限の観点では課題があります。
境界の内外が曖昧になった現在、ネットワーク上の場所を信頼の根拠にできないことが、ゼロトラストが必要とされる理由です。場所ではなく、リソース単位で検証し、最小権限を与え、継続的に監視する——この発想の転換が、ゼロトラストの出発点になります。
NIST SP 800-207 の 7 つの原則
NIST SP 800-207 は、ゼロトラストアーキテクチャを設計・展開する際に従うべき、7 つの基本原則（tenets）を示しています（NIST SP 800-207、原文は英語: https://nvlpubs.nist.gov/nistpubs/SpecialPublications/NIST.SP.800-207.pdf ）。これらは、特定の製品ではなく、考え方の土台になります。
7 つの原則（基本理念）
NIST が示す 7 つの原則は、次のとおりです（要約）
サーバやデータベースだけでなく、端末・IoT 機器・SaaS なども対象に含めます。
社内ネットワークであっても、保護を前提とします。
あるリソースへの許可が、別リソースへの許可に自動的につながらないようにします。
利用者やアプリ・サービス、要求元の資産の状態に加え、振る舞いや環境の属性も考慮します。
デバイスのポスチャ（状態）を継続的に把握します。
一度許可すれば終わり、ではなく、継続的なサイクルとして扱います。
集めたテレメトリを、ポリシーの精度向上に役立てます。
7 つの原則の核心は、「ネットワークの場所で信頼せず、リソース単位で動的に検証し、継続的に監視・改善する」という点にあります。これらは、いずれか 1 つだけでなく、全体として満たすことが求められます。
ゼロトラストアーキテクチャの論理コンポーネント
NIST SP 800-207 は、これらの原則を実現する論理モデルとして、Policy Engine（PE）・Policy Administrator（PA）・Policy Enforcement Point（PEP）を定義しています。
PE / PA / PEP（PDP）と信頼アルゴリズム
各コンポーネントの役割は次のとおりです。
- PDP（Policy Decision Point）
-
アクセスの可否を判断する「頭脳」にあたり、制御プレーンに位置します。PE と PA の 2 つで構成されます。
- PE（Policy Engine）
-
信頼アルゴリズムに基づき、内部・外部のデータソース（アクセスポリシー、ID 管理、SIEM や CDM、脅威インテリジェンスなど）を使って、アクセスを許可・拒否・取り消すかを決定します。
- PA（Policy Administrator）
-
PE の決定を実行し、トークンや認証情報の発行、通信経路の確立・遮断を行います。
- PEP（Policy Enforcement Point）
-
PDP の決定を強制する「門番」にあたり、データプレーンでリソースの近くに位置します。アクセス要求を仲介し、PDP が許可するまでリソースへ通しません。
ここで PE が用いる信頼アルゴリズムは、アクセス要求を評価して認可の判断を導く計算プロセスです（参考: NIST SP 800-207）判断する役割（PDP ＝ PE / PA）と、強制する役割（PEP）を分離し、PEP をリソースの近くに配置するのが、ゼロトラストアーキテクチャの論理モデルの要点です。
暗黙の信頼ゾーンの最小化と横移動の抑止
PEP は、リソースの近くに配置するほど、無条件に信頼される範囲（暗黙の信頼ゾーン）を小さくできます。このゾーンが小さいほど、万一侵害されたときに、ネットワーク内を動き回る横移動（ラテラルムーブメント）のリスクが減ります。
これを支えるのが、ネットワークを細かく区切るマイクロセグメンテーションや、アクセスごとに検証するセッション単位の制御です。暗黙の信頼ゾーンを最小化することが、侵害の影響範囲を抑えるうえでの重要な考え方になります。
実装の考え方とマチュリティ
ゼロトラストは、何か 1 つを導入して完成するものではなく、段階的に進める「移行（ジャーニー）」として捉えるのが現実的です。NIST は実装の実例を、CISA は成熟度の物差しを提供しています。
導入の進め方と NIST SP 1800-35
NIST SP 800-207 は、ゼロトラストへの移行のステップとして、まず資産・利用者・業務フローを棚卸しし、ポリシーを策定し、候補となる解を選定して段階的に導入し、監視しながら改善する、という流れを示しています。既存のリプレースではなく、既存資産（ID 基盤、エンドポイント対策、ネットワーク分割など）をゼロトラストの要素にマッピングして活かす考え方です。
実装の具体的な実例は、NIST SP 1800-35「Implementing a Zero Trust Architecture」にまとめられています。これは NCCoE が複数のベンダーと連携し、多数の実装例を構築して、ベストプラクティスや教訓を整理したガイドで、2025 年に最終版が公開されました。
参考: NIST — SP 1800-35 Implementing a Zero Trust Architecture
“implement ZTA consistent with the concepts and principles outlined in SP 800-207”
（SP 800-207 に示された概念と原則に沿って、ゼロトラストアーキテクチャを実装する）
https://nvlpubs.nist.gov/nistpubs/SpecialPublications/NIST.SP.1800-35.pdf
ゼロトラストは一括導入ではなく、棚卸し → ポリシー策定 → 段階的な導入 → 継続的な改善、という移行プロセスとして進めるのが基本です。NIST SP 1800-35 は、その際に参照できる実装例を提供します。
CISA の Zero Trust Maturity Model
成熟度を測る物差しとしては、CISA の Zero Trust Maturity Model（ZTMM、バージョン 2.0）が広く参照されます。ZTMM は、ゼロトラストを次の 5 つの柱で整理します。
- Identity（アイデンティティ）
- Devices（デバイス）
- Networks（ネットワーク）
- Applications & Workloads（アプリケーションとワークロード）
- Data（データ）
これら 5 つの柱すべてに、Visibility & Analytics（可視化と分析）、Automation & Orchestration（自動化とオーケストレーション）、Governance（ガバナンス）という 3 つの横断的な能力が関わります。各柱は、Traditional（従来型）→ Initial（初期）→ Advanced（高度）→ Optimal（最適）の 4 段階で評価します（参考: https://www.cisa.gov/zero-trust-maturity-model ）。
ポイントは、柱ごとに成熟度を個別に評価し、特定の柱だけを一気に進めるのではなく、5 つの柱を横断して少しずつ前進させる点です。ある柱は初期段階、別の柱は高度段階、というように現在地を把握し、優先順位をつけて改善していく使い方になります。
ゼロトラストと SASE / ZTNA の関係
ゼロトラスト・ZTNA・SASE は混同されやすい用語ですが、層を分けて捉えると整理できます。
ZTNA は構成要素、SASE は提供形態
それぞれの位置づけは次のとおりです。
- ゼロトラスト
-
NIST SP 800-207 が示す原則・考え方そのものです。特定の技術ではありません。
- ZTNA（Zero Trust Network Access）
-
ゼロトラストの原則を、社内アプリへのアクセス制御として実装したものです。従来の VPN を置き換え、アプリ単位でアクセスを許可します。SASE / SSE の構成要素の 1 つにあたります。
- SASE / SSE
-
ネットワークとセキュリティ（SWG・CASB・ZTNA・FWaaS など）を、クラウドから統合して提供する形態です。ゼロトラストの考え方を、クラウド前提の提供形態に落とし込んだものと捉えられます。
ゼロトラストは「考え方」、ZTNA はそれを実装する「構成要素」、SASE はクラウドからの「提供形態」、と層を分けて捉えると混乱しません。SASE / SSE そのものの構成や違いは、関連記事『SASE とは｜SSE や ZTNA との違いと構成要素のポイント』で詳しく扱っています。
まとめ
ゼロトラストは、ネットワークの場所を信頼の根拠とせず、リソース単位でアクセスごとに検証する考え方です。標準的な拠り所は NIST SP 800-207 で、7 つの原則と PE / PA / PEP の論理モデルで定義されます。特定の製品ではなく、段階的に移行するアーキテクチャとして捉えるのが基本です。
- 「決して信頼せず常に検証する」がゼロトラストの核心
- 背景は境界防御の限界とクラウド・テレワークによる境界の曖昧化
- NIST SP 800-207 が 7 つの原則を定義
- 論理モデルは判断（PDP＝PE / PA）と強制（PEP）の分離
- 暗黙の信頼ゾーンの最小化で横移動を抑止
- 実装は棚卸し→ポリシー→段階導入→継続改善の移行プロセス
- ZTNA は構成要素、SASE はクラウドからの提供形態
以上、最後までお読みいただきありがとうございました。
